投資戦略

何事にも戦略は必要です。ただ、難しく考える必要はありません。最低限のお金の知識・運用の知識などを持ち合わせればあとは自分がどうしたいのか？ということだけです。

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日本経済とアメリカ経済の景気変動（景気循環）

インデックスファンドやETFを活用した長期投資だったり、短期で売買するデイトレードであったり、投資手法に関わらず、世の中の景気動向を無視することはできません。

景気変動は数年を周期として循環します。景気変動は経済社会の活動が活発となり、人手不足が生じるような時期（拡張期）と経済社会の活動が停滞し、失業者が増加するような時期（後退期）があります。

景気変動は拡張期と後退期が交互に表れ、数年を周期として繰り返すので景気循環（Business Cycle）と呼ばれています。

景気変動（景気循環）を把握すること、特に「拡張期から後退期へ」「後退期から拡張期へ」の変化時期（景気転換点）を把握することは、投資の手法に関わらず重要です。

現在、日本経済は戦後13回の景気循環があったと考えられており（現在14サイクル目）、6サイクル目の景気循環の拡張期（いざなぎ景気）を超えて最も長い拡張期となったことが昨年話題となりました。

他方、アメリカ経済は戦後10回の景気循環があったと考えられており（現在11サイクル目）、昨今はサププライムローン問題を発端に、アメリカ経済がリセッション入りするのではないか？（拡張期から後退期へ転換するのではないか？）との懸念・ニュースが日々報道されています。

景気循環は、景気動向指数を元に判断されており。日本の場合は内閣府 経済社会総合研究所が、アメリカの場合は全米経済研究所（NBER:National Bureau of Economic Research）が、景気動向指数（DI）を算出・公表しています。

→　内閣府による日本の景気循環データ
→　NBERによるアメリカの景気循環データ

日本では、先日（2/18）、景気動向指数(平成19年12月分改訂)（PDF）が発表されました。

日本経済の景気循環とアメリカ経済の景気循環をまとめましたのでご覧ください。

関連記事：日本経済の景気循環
関連記事：アメリカ経済の景気循環

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